近年、多様な働き方が広がる中で、外出や出張の多い従業員の勤怠管理は、多くの企業にとって重要な課題となっています。
PT Sunwa Technos Indonesiaもその一社でした。 同社では、さまざまな現場で保守業務を行うエンジニアチームを抱えており、オフィス勤務の従業員とは異なる勤怠管理の難しさに直面していました。
こうした課題を解決するため、同社はPeoplyee HRISを導入し、人事業務のデジタル化を推進しました。
今回は、PT Sunwa Technos Indonesiaで財務・会計・税務スーパーバイザーを務める シスカ・フェブリヤンティ・プトゥリ氏に、導入前に抱えていた課題や、Peoplyee HRIS導入後に感じた変化についてお話を伺いました。
遠隔地で働くエンジニアの勤怠管理が大きな課題に
Peoplyee HRIS導入前、PT Sunwa Technos Indonesiaでは、現場で働くエンジニアの勤怠管理に課題を抱えていました。
「当社には保守業務を担当するエンジニアがおり、さまざまな現場で勤務しています。オフィスへ出社するのは月に1回程度のため、勤怠管理には苦労していました」と、シスカ氏は2024年4月23日にジャカルタで行われたPeoplyee HRISのインタビューで語ります。
オフィス勤務の従業員であれば出勤状況を直接確認できますが、エンジニアは顧客先や作業現場へ直行することも多く、実際の勤務状況を把握することが容易ではありませんでした。
また、勤怠データは給与計算にも直結するため、高い正確性が求められます。
従来利用していたシステムでは、位置情報の確認や打刻漏れへの対応に限界がありました。
GPS機能による透明性の高い勤怠管理を実現
こうした課題を解決するため、同社はPeoplyee HRISのGPS連動型勤怠管理機能を活用しています。
エンジニアは現場から直接チェックインできるため、柔軟な働き方を維持しながら、正確な勤怠管理を実現できるようになりました。
さらに、写真機能と位置情報を組み合わせることで、勤怠データの透明性も向上しています。
「勤怠確認の際は写真機能を活用しています。社員が撮影した写真と位置情報を照らし合わせることで、実際に現場やオフィスへ到着していることを確認できるので安心です」とシスカ氏は語ります。
こうした仕組みにより、管理者は客観的なデータをもとに勤怠状況を把握できるようになり、より適切な労務管理の実現につながっています。
管理者が実感した3つのメリット
さまざまな業務を一人で管理する担当者にとって、システムの使いやすさは重要なポイントです。
Peoplyee HRIS導入後、シスカ氏は人事業務におけるさまざまな改善を実感しているといいます。
人事業務のデジタル化
導入当初は、休暇申請機能の設定など一部で調整が必要な場面もありました。
しかし、承認ルート（Approval Line）の設定を見直したことでスムーズな運用が可能となり、人事業務のデジタル化を実現しました。
迅速なカスタマーサポート
システム運用において、サポート体制も重要なポイントの一つです。
「稀に勤怠入力がうまくできないケースもありますが、その際はカスタマーサポートに相談しています。
対応も迅速で、今のところ問題なく利用できています」とシスカ氏は語ります。
トラブル発生時にも迅速なサポートを受けられるため、安心してシステムを活用できているそうです。
今後はシフト管理にも活用予定
PT Sunwa Technos Indonesiaでは、今後さらにPeoplyee HRISを活用し、シフト管理の最適化を進める予定です。
同社は複数の拠点を運営しており、それぞれ異なる勤務体系を採用しています。
GPS機能や拠点管理機能を活用することで、各拠点に応じた柔軟かつ正確な勤怠管理を実現していく計画です。
Peoplyee HRISの導入により、同社は勤怠情報や従業員データを一元管理できる環境を整えることができました。
また、勤怠管理だけでなく、医療費精算（Reimbursement）機能についても高く評価しています。
「Peoplyee HRISを導入してから、人事業務や勤怠管理にかかる手間が大きく削減されました。
業務のデジタル化を進めたい企業にとって、有効な選択肢の一つだと思います」とシスカ氏は話します。
PT Sunwa Technos Indonesiaにとって、デジタル化はもはや単なるトレンドではなく、業務効率化を実現するための重要な取り組みとなっています。
Peoplyee HRISの導入を通じて、人事業務の効率化や勤怠管理の精度向上を実現した同社は、その導入効果を高く評価しています。
